石油、化学、鉱業、金属といった重厚長大産業は、脱炭素の大潮流の中で大きな分岐点にある。しかし、多くの企業が互いに連関しながら一大産業を形成しているため、個社ベースの取り組みには限界もある。共通化することで効率アップできる分野での日本連合結成、大規模な公的投資による好循環の創出――。2つの提言。

国際開発やインフラ整備においては、民間企業の参画と推進力がますます重要になっている。日本は競合国との競争では必ずしも優勢ではない。現地優秀人材を採用・抜擢・活用する「人財第一主義」で進むべきだ。最前線からの提案。

中堅・中小企業M&Aを推し進める気運が高まっている。「人生をかけた真剣勝負」に挑む覚悟と、成長追求のガッツをもって当たりたい。体験的７つの鉄則からの提言。